4Kテレビは前年比47%増 GfKジャパンが家電の販売動向を発表



2018年02月14日 20時35分更新

文● 上代瑠偉/ASCII

 GfKジャパンは2月14日、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データなどを基に、2017年の家電・IT市場の販売動向を発表した。

 2017年の家電小売市場は前年比1%増の7兆700億円を記録。大分類別ではAV関連機器と大型生活家電の伸びが目立ったという。

AV市場は、薄型テレビがプラス成長で前年を上回る

 2017年のAV機器市場は、主要製品である薄型テレビの販売がプラス成長に転じたことなどで前年を上回った。

 薄型テレビの販売台数は前年比1%増の490万台。2009〜2011年に購入したテレビの買い替えが徐々に始まっているという。4Kテレビは前年比47%増の155万台。薄型テレビ全体に占める4Kテレビの構成比は数量ベースで32%、金額ベースでは62%に達する。特に、4Kテレビの中でも40インチ台と比較的小型な製品は伸長した。4Kテレビの拡大や有機ELテレビの伸長で薄型テレビの平均価格(税抜き)は前年から3%上昇し、7万6000円。結果、全体の金額前年比は4%増加した。

 テレビの周辺機器では、BDレコーダーは前年比2%減の200万台。前年の同11%減と比べると縮小幅は大きく改善した。シングルチューナー搭載機が数量前年比15%減、ダブルチューナー搭載機が8%減にエントリー需要が縮小した一方で、トリプル以上のチューナー搭載機は同22%増で、市場の29%を占めるほど拡大している。

 サウンドバー/サウンドベースは前年比11%増の21万台。サウンドベースが縮小した一方でサウンドバーは数量前年比28%増と拡大した。スリムで設置しやすいモデルや立体音響技術に対応する新モデルが売り上げに寄与したという。

 ヘッドフォン/ヘッドセットは前年並みの1960万本。Bluetooth対応機が数量前年比54%増、ハイレゾ対応機が36%増に拡大し、全体の平均価格は前年から15%上昇した。結果、全体の金額前年比は14%増に拡大している。同市場におけるBluetooth対応機の構成比は数量ベースで前年14%から22%、金額ベースで前年27%から45%に拡大した。

テレコム市場は、スマートフォンが2年連続で微増

 携帯電話は前年比2%減で2950万台。スマートフォンは1%増の2580万台と2年連続で微増している。特に、SIMフリースマートフォンは48%増と大きく伸びており、スマートフォンの数量構成比は前年の5%から8%に拡大した。一方で、フィーチャーフォンは数量前年比17%減と2桁減が続いた。フィーチャーフォンの販売数量の7割をAndroid搭載モデルが占めている。

 ウェアラブル端末は前年比7%減で120万台。前年は数量ベースで市場の半数を占めたフィットネストラッカーが37%減と縮小したことが影響したという。一方で、スマートウォッチは28%増、スポーツウォッチは1%増、コネクテッドウォッチを含むそのほかは98%増加した。平均価格の高いスマートウォッチなどが拡大したため、ウェアラブル端末の平均価格は前年から29%上昇。結果、金額ベースでは前年比20%増に市場が拡大した。

IT・オフィス市場は、パソコン・タブレット端末好調で前年並み

  主力であるパソコンが2013年以来のプラス成長に転じたことに加え、タブレット端末も前年のマイナス成長からプラス成長へ転じたことで、IT関連機器全体は前年並みとなった。

 パソコンは前年比4%増の1150万台、リテール市場は2%減の310万台。6年連続のマイナス成長だが、その縮小幅は前年の12%減から大きく改善している。Windows Vistaサポート終了が買い替えを喚起したという。一方、リセラー市場は6%増と堅調であり、2020年のWindow 7のサポート終了に向けたリプレース需要は底堅と見られる。

 タブレット端末は前年比5%増で720万台。リテール市場はインターネット販売の好調により1%増で420万台となった。結果、通信方式別の数量構成比では回線付きが前年の77%から75%に縮小した。一方で、Wi-Fiモデルが前年の20%から21%、SIMフリーモデルが3%から4%に拡大した。リセラー市場はiPadの新モデルがリーズナブルなため買い替えが進み、数量前年比8%増となった。

 合計では前年比4%増で1860万台。タブレット形状のデバイスは前年並みの44%を占めた。この割合はリテール市場では前年60%から59%、リセラー市場では前年17%から18%に移り変わった。

 プリンター・複合機は前年比6%減の490万台。リテール市場は数量では6%減の350万台だが、平均価格が前年から7%上昇したため、金額では1%増となった。ヘビーユーザー向けの大容量カートリッジ搭載モデルやインクタンク搭載モデルの販売が伸長した。

イメージング市場は、デジカメが前年並み、交換レンズは好調

 デジタルカメラは前年比13%減で330万台。コンパクトカメラは13%減で210万台、レンズ交換式カメラは12%減の120万台となった。ただし、レンズ交換式カメラの中でもミラーレスカメラは4%増で4年ぶりのプラス成長。各タイプで高価格帯の販売比率が増えており、平均価格はコンパクトカメラで12%、一眼レフで16%、ミラーレス一眼で19%上昇した。結果、デジタルカメラの金額規模は前年並みとなった。

 交換レンズはハイエンドのレンズ交換式カメラの好調にともない数量前年比5%増の80万本と3年ぶりのプラス成長となった。

生活家電市場は、冷蔵庫・洗濯機・エアコンが前年の規模を上回る

 2017年の生活家電市場は、大型生活家電の伸長で前年の規模を上回った。

 冷蔵庫は前年比1%増の430万台と4年ぶりに成長した。容量クラス別の数量構成比は前年から大きな変化はなく、小容量クラス(200L以下)が38%、中容量クラス(201〜400L)が22%、大容量クラス(401L以上)が40%を占めている。大容量モデルへのシフトは踊り場に来ているという。冷蔵庫の平均価格は技術やデザイン面の向上で前年から1%上昇し、8万8000円。結果、冷蔵庫の金額規模は前年から2%伸長した。

 洗濯機は前年比2%増の490万台。2015年以来落ち込んでいた需要は回復傾向にあるという。タイプ別では、数量で市場の85%を占める縦型が数量前年比3%増、13%を占めるドラム式が同4%増となった一方、二槽式は9%減となった。容量クラス別では、小容量(6kg未満)が数量構成比で28%、中容量クラス(6kg以上8k未満)が29%、大容量クラス(8kg以上)が43%を占めた。特に、10kg以上は数量前年比13%増で、全体の構成比は前年の17%から19%に拡大。大容量化や高付加価値化で平均価格は5年連続で上昇しており、2017年は前年を4%上回る6万8600円。結果、洗濯機の金額規模は前年比6%増となった。

 エアコンは前年比5%増の830万台。需要のピークである7月は全国的に気温が平年より高く、数量前年比25%増を記録した。年末に押し寄せた寒波の影響で、冬季の暖房需要も堅調。エアコンの冷房能力クラス別の構成比は数年ほぼ一定で推移しており、2017年も大きな変化は見られなかったという。エアコンの平均価格は前年から2%上昇し9万8000円。結果、金額前年比は7%増で数量の伸びを上回った。

 掃除機は前年並みの830万台。スティックタイプが数量前年比18%増、ロボットタイプが8%増と伸長した一方で、キャニスタータイプは11%減、ハンディタイプは8%減となった。結果、掃除機販売におけるスティックタイプの数量構成比は前年の32%から38%に拡大し、キャニスタータイプが46%から41%、ハンディタイプが15%から14%に縮小した。掃除機の平均価格は前年と変わらず2万2400円。キャニスタータイプ、ハンディタイプ、ロボットタイプにおける平均価格の低下を、平均価格が高いコードレススティックの構成比上昇が補ったという。

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