二酸化炭素濃度まで見える化、IoTで「快適空調」 – ITpro



 混雑しがちなトイレや会議室と並んで、社員の不満が出やすいオフィス設備の一つが業務用エアコンをはじめとする空調(空気調和)機器だ。温度や湿度など空気の状態は部屋の人数や動きによって変化しやすく、感じ方も人によって異なる。誰にとっても快適な室内温度を保つのは難しい。
 こうした課題を乗り越え、社員の生産性向上を狙う新たなシステムの開発が活発になってきた。IoT(インターネット・オブ・シングス)の技術を使ってオフィスの空気の状態などを見える化し、空調設備などの制御を最適化するのが狙いだ。

 大手空調設備メーカーのダイキン工業とNECは2017年春から、社員の知的生産性を高める快適なオフィス空間の共同研究に乗り出した。大阪府内にあるダイキンの開発拠点に研究室を設け、温湿度センサーや照度のセンサー、カメラなどを設置して研究に生かしている。

 センサーを通じて空気の状態や空間の状況を把握するとともに、NECが得意とする顔認証技術などを活用して社員の生体情報を集め、ビッグデータとして分析。個人に合った温度を細かく調整できる次世代空調設備などの開発につなげる。

 電通国際情報サービス(ISID)と設備工事大手のダイダンも2017年5月17日、IoTの技術を使ってオフィスの空調や照明を自動制御するシステムの実証実験を始めた。

 社員がスマートフォンに「暑い」「暗い」などと話しかけると、スマホの位置情報を基に近くのエアコンや照明器具を自動制御して、好みに応じた温度や明るさに保つ仕組みだ。社員が会議室に移動した場合も、自席と同じ環境に調整する。



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